年間の求人数の傾向は？

まずは年間の求人数の傾向を確認しておきましょう。求人数が増える時期と減る時期について解説します。

求人数が増える時期

求人数が増える時期としては、以下の3ケースがあります。

1月～3月

人事異動に伴う体制の見直しのために、積極的に採用活動を進める企業が増える時期です。年間でもっとも求人が増える時期です。

GW明け～6月

転職活動は応募～入社まで約3か月かかると言われているため、9月入社を狙った第二新卒の採用活動が増える時期です。また、賞与後に退職し転職活動を始める求職者が多いことから、求人数が増える傾向があります。

夏期休暇明け～10月

上期が終わった段階で人員計画を見直し、下期に向けた体制構築を考える企業が多いことから、夏期休暇明け～10月の時期も求人数が増える傾向があります。

求人数が減る時期

求人数が減る時期としては、「年末年始」「GW」「夏季休暇」などの長期休暇があげられます。また、サービス業は長期休暇が繁忙期になるため、事業活動に注力し、採用活動を抑える傾向があります。

求人数が増える時期・減る時期の詳細は以下の記事でも詳しく解説しています。興味がある方は合わせてご確認ください。

関連記事：求人数が多いのはいつ？時期を見極めて転職活動をスムーズに進めよう！

転職活動におすすめの時期はいつ？

では、転職活動におすすめの時期はいつなのでしょうか？おすすめの時期4ケースと、それぞれのポイントや注意点について解説します。

1～3月：求人数が増える時期

新年度（4月）に向けての人員補充が活発に行われる時期です。多くの企業が採用活動を強化し、求人数が年間でも特に多くなる傾向があります。新卒採用が一段落し、中途採用に注力する企業が増えるのも特徴です。求人が増える一方、人気求人は応募が集中するため、早めの行動が必要です。応募者も多く、選考の競争率が高まる傾向があるため、あえて外すという選択肢を選ぶ人も少なくありません。

4～5月：年度初めで転職市場が落ち着くためライバルを避けられる

転職活動を始める人が少なく、競争が緩やかな時期です。企業側も新年度が始まり、今後の人材計画を再構築するタイミングでもあります。求人数自体はやや落ち着くため選択肢が少ない反面、競争を避けられるのがメリットです。ただ、希望条件に合う求人があるかどうか、事前にしっかり情報収集を行うことが重要です。

8～9月：10月入社を見据えて採用活動が活発に

年度後半（下期）に向けた体制強化として採用が活発になる時期です。10月入社を前提とした採用枠が多く、即戦力を求める求人が多いのも特徴です。また、第二新卒の採用が増えるのもこの時期の特徴といえるでしょう。夏季休暇明けすぐのため、動き出しが遅れると良い求人を逃してしまう可能性があります。また、採用スピードが速くなる傾向があるため、書類・面接対策は早めに準備しておきましょう。

12月：繁忙期で転職市場が落ち着くためライバルを避けられる

年末は採用活動が落ち着く時期ですが、思わぬ好条件求人に出会える可能性もあります。採用活動を継続している企業は「年内に採用を決めたい」と考えているケースも多く、上手くいけばスピーディーに転職を実現できることも。求人数自体は少ないため、希望の求人に出会える可能性は低くなりますが、あえて積極的に動いてみると良い出会いがあるかもしれません。

ケース別に解説！転職活動の時期を見極める方法は？

「長期休暇に動きたい……」「賞与を得てから転職したい……」など、個別の希望や都合に合わせて転職を上手く進めたいと考える方もいるでしょう。ここでは、よくあるケース別に転職活動を始める時期の見極め方を解説します。

長期休暇を活用して転職活動がしたい場合

片手間で転職活動を行うと、結果として長引いてしまう可能性があります。現職の業務が忙しく、平日に時間の余裕がないという人は、「GW・夏季休暇・年末年始」の長期休暇を利用して転職活動を行うのがおすすめです。

このような期間に「転職の軸や優先順位、譲れない条件の設定」「履歴書や職務経歴書の準備」などをまとめて行い、めぼしい求人へのエントリーまで済ませておけば、休暇後のタイミングで空いた時間に面接などの予定を入れることができます。

賞与の支給後に転職する場合

「退職前に賞与（ボーナス）を受け取りたい」と考える人は、賞与の支給月を意識して計画を立てる必要があります。一般的に賞与は6月と12月に支給されることが多いため、以下のように動くのがおすすめです。

・6月支給を受け取りたい場合：4〜6月に転職活動を開始
・12月支給を受け取りたい場合：10〜12月に転職活動を開始

このようなタイミングで転職活動を始めれば、早めに決まった場合でも退職日を支給日後に設定することができるでしょう。ただし、賞与の支給対象者には「在籍条件」があるため、支給日まで在籍していないと受け取れない場合があります。退職日を慎重に設定し、支給タイミングを企業規定で確認しておくことが大切です。

税金や保険の手続きが楽になるタイミングを狙う場合

転職の時期によっては、税金や保険の手続きが複雑になってしまう可能性があります。一般的に、年度の切り替え（1月や4月）時期に転職すると手続きが簡略化されやすくなるため、このタイミングを狙うとよいでしょう。また、手続きをスムーズに進められるように、以下のようなポイントを押さえておいてください。

【チェックしておきたい制度】

社会保険・厚生年金

保険や年金の空白期間を作らないように、事前に切り替えのスケジュールを確認しておきましょう。退職から転職までの期間が空いてしまうと、一時的に国民健康保険に切り替えが必要になります。

住民税

前年の所得に応じて課税されるため、転職時期によっては“前職分”を転職先で支払う形になる場合もあります。

年末調整

12月前に転職する場合、新しい会社で年末調整を受けられるよう準備しておくと確定申告の手間を減らすことができます。年末調整や税金の納付を自分で行うのが面倒だと感じる人は、11～12月の退職は避けた方がよいでしょう。

転職活動の見極めで抑えておきたい6つのポイント

転職は自分だけでなく、家族や現職、転職先にも影響を与えるイベントです。そのため、自分の都合だけでなく、周りに配慮して進めることが大切です。周りへの影響を抑えつつ、転職を成功させるためにも、以下の6つのポイントを意識しましょう。

現職への影響は最小限に

転職する際は、現職の業務状況を踏まえてタイミングを選ぶことが大切です。プロジェクトの途中や繁忙期はできるだけ避け、引き継ぎがしやすいタイミングで退職するのが理想です。退職時の印象や対応は今後のキャリアにも影響する可能性があるため、同僚や上司に配慮した行動を心がけましょう。

退職は月末に設定するのがおすすめ

社会保険の切り替えの観点から、退職日は月末、次の入社日は翌月1日に設定すると手続きがスムーズです。このスケジュールなら、保険の空白期間を避けつつ、保険料の負担を最小限に抑えることができます。

ライフイベントを加味する

転職後はすぐに有給休暇が付与されない場合もあるので、ライフイベントで休暇が必要な場合は、あらかじめ時期を調整するとスムーズです。できるだけライフイベントと被らないように活動開始時期を設定しましょう。

育児休業や住宅ローンも加味する

育児休業の取得には一定の勤続年数が必要な場合が多く、転職直後は取得条件を満たさないことがあります。
また、住宅ローンの審査では「勤続年数」が重要視されるため、転職直後は審査で不利になることも。
これらの制度を利用したい場合は、転職を遅らせるのもひとつの選択肢です。

転職市場の動向をチェックする

転職活動を始める前に、「求人数の増減傾向（過去数ヶ月〜1年単位）、希望業界・業種の平均給与や待遇の相場、求められるスキルや資格の変化」などを把握しておくことで、自分の希望やスキルが今の市場でどの程度の価値を持つのかを把握できます。
自分に合った求人を見つけやすくなるほか、転職後のミスマッチも予防できるので、事前に確認しておきましょう。

転職のプロへの相談も検討する

転職先や転職活動を始める時期を見極めるのが難しい方は、転職エージェントやキャリアアドバイザーなどの専門家に相談するのがおすすめです。経験とスキルを持つ転職のプロに相談することで、タイミングの見極めや企業選びのアドバイスを受けることができ、転職活動をよりスムーズに進められます。
多くの場合は無料で相談を受け付けているので、迷いがある方は積極的に活用してみてください。

転職のおすすめの時期に関してよくある質問

最後に、転職の時期に関してよくある質問と回答をご紹介します。

志望する業界によって適した転職時期は変わる？

中途採用は新卒採用のように期限が決まっている訳ではないため、業界によって採用が活発になる時期は異なります。詳しく調べてみると、活動に適した時期を特定できる可能性があるため、希望する業界がある方は一度調べてみてもよいでしょう。

転職活動をはじめる時期は何か月前？

内定獲得までには平均で1〜2か月程度かかることが多く、そこから退職交渉・引き継ぎ・入社準備を含めると、転職までの期間は約3か月です。この基準を目安にすると、3～4か月前には活動をスタートさせた方がよいでしょう。
ハイクラス転職を目指す場合は6か月前後かかることもあるので、できるだけ早めにスタートするのがおすすめです。

退職の意志はいつ伝えればいい？

退職の意志は、「転職先が決まり、内定承諾後」に伝えるのが基本です。
就業規則で定められた「退職の申し出期限（通常1〜2か月前）」を確認した上で、円満退職を意識して早めに伝える準備をしましょう。

専門家に相談する時期は？

特に決まりはありませんが、転職を考え始めた時点で、早めに相談するのがおすすめです。
転職エージェントやキャリアアドバイザーは、市場動向や個人の適性を踏まえたアドバイスをしてくれるため、方向性に迷っている段階からでも利用できます。

在籍中と在籍後はどちらがおすすめ？

転職活動をするなら、在籍中に行うのがおすすめです。在籍中であれば経済的な不安が少なく、余裕をもって選考に臨めます。

転職を避けた方がよい時期は？

一概にはいえませんが、求人数が増える時期を狙うなら「4～5月、12月の求人が減る時期」は避けた方がよいでしょう。
逆に競合が少ない時期を狙うなら、「１～３月、8～9月の求人が増える時期」をあえて避けるのも戦略のひとつです。
転職を避けるべき時期は、希望する業界や戦略によって異なるので、まずは転職に求める要素を明確にし、それに合わせて最適な時期を選ぶとよいでしょう。

まとめ

求人の増減には一定の傾向があるものの、どの時期が転職におすすめの時期なのか？というと、一概にはいえません。
全体的に求人数が増えるのは、1～3月、GW明け〜6月、夏季休暇明け〜10月の期間ですが、繁忙期などの関係で採用活動が停滞する業界も中にはあります。
転職活動に最適な時期は、「どんな業界のどんな企業を希望するのか？」によって変わるため、まずはそれを明確にすることが大切だといえるでしょう。
「タイミングの見極めが難しい……」「そもそも希望業界を絞り込めない……」といった方は、転職エージェントやキャリアアドバイザーなどの専門家への相談を検討してみてください。