企業における人材育成とは?

企業における人材育成の種類や目的について解説します。

人材育成の種類

個人向けの人材育成

個人向けの人材育成は、自己啓発やスキルアップを目指す活動のことを指します。これには、専門知識を身に付けるためのオンラインコースの受講、専門書の読書の他、メンタリングやキャリアカウンセリングなどがあります。個人の興味やキャリア目標に合わせて自ら進めるものが多いです。また、企業や自身の上司などからすすめられて行う場合もあります。

・企業が従業員向けに行う人材育成

企業が行う人材育成は、従業員のスキルや知識を向上させ、組織の目標達成を支える活動です。新入社員のオンボーディング、技術や業務の継続的なトレーニング、リーダーシップの育成などが含まれます。企業の競争力を保つためや従業員のキャリア発展をサポートするために実施されます。

人材育成を行う目的とは?

・スキルや専門性の向上

人材育成を行う代表的な目的のひとつは、従業員の専門的なスキルや知識を高めることです。人材育成を通して、従業員は仕事における効率や質を向上させることができ、企業の売上アップやブランド力の向上につながります。

・基本的なビジネスマナーやマインドを覚えてもらう

新入社員や経験の浅い従業員に対して、ビジネスの基本的なマナーや考え方、職場での振る舞いなどの基本を身に付けてもらうために行われます。

・企業への帰属意識の向上

人材育成を通じて、従業員が企業や組織に対する所属感や誇りを感じるようになります。このような帰属意識が高まると、離職率の低下やモチベーションの向上などにつながります。

人材育成をするうえで大切な7つのポイント

企業が人材育成を実施するうえで大切な7つのポイントについて解説します。

人材育成の目標やゴールを設定する

明確な目標やゴールを持つことで、育成の方向性をはっきりさせ、必要なプログラムやカリキュラムを効果的に設計できます。

育成担当者の選定やスキルの向上を慎重に行う

育成を担当する人は、業界に関する専門的な知識を持っているだけでなく、教育やトレーニングに関しても知識や経験を持っていることが望ましいです。人材育成を効果的に行うためには、育成担当者の選定やスキルの向上にも力を注ぐ必要があります。

人材育成のための制度を整える

教育やトレーニングの機会を定期的に提供するための制度やフレームワークの整備は、持続的な人材育成を実現する上で欠かせません。

経営層と連携しながら人材育成のプランを考える

経営層の支援や協力を得ることで、人材育成が組織全体の方針やビジョンと整合性を持ち、より戦略的に進められます。人材育成のプランは、人事部と経営層が連携して、一緒に作っていく必要があります。

新しい仕事に挑戦しやすい環境を作る

従業員が新しい役割やタスクに自ら挑戦することを奨励する文化や環境は、その人の成長を加速させる要因となります。

従業員一人ひとりのモチベーションを管理する

個々の従業員のモチベーションや興味を理解し、それに基づいて育成の方針や内容を調整することで、知識やスキルをより効果的に伸ばすことができます。従業員が成長へのモチベーションを落とさないように、メンタリングやカウンセリングを通してモチベーションを管理しましょう。

適切な評価制度を整える

人材育成を効果的に進めるには、適切な評価制度を整えることも大切です。評価制度を整えることで、従業員は自身が目指すべき評価を適切に設定でき、それに向かって知識や能力を伸ばすことができます。また、成長に合わせて適切な報酬やフィードバックを与えることで、「もっと成長したい」というモチベーションを高めることにもつながります。

人材育成の代表的な手法は?

人材育成の代表的な手法についてご紹介します。

個人向けの人材育成

・OJT

OJTは「実際に業務を進めながら仕事に必要な知識や能力を身に付けてもらう」といった意味を指します。経験豊富な先輩や上司が、実際の業務を通じて後輩や部下に知識や技術、ノウハウを伝える形式で現場での実務経験を通じて、必要なスキルや知識を習得します。

・OFF-JT

OFF-JTは「業務から離れた場所や時間帯での教育・トレーニング」を意味します。セミナーや研修、ワークショップなど、専門家や講師を招いて行う形態が一般的です。

・eラーニング活用

eラーニングは、インターネットを活用した学習手法で、PCやタブレット、スマートフォンなどで閲覧できる教材を用いて、業務に必要な知識やノウハウ学ぶことを指します。教材にはさまざまな種類があるため、企業が自社に合ったものを選定できる他、従業員が自身の興味やニーズに合わせて選ぶこともできます。

・自己啓発を支援する

自己啓発のサポートは、個人が自ら学びたいと感じる分野やスキルに関するリソースや機会を提供することを意味します。書籍の提供、関連するセミナーやカンファレンスへの参加支援、メンタリングやコーチングのセッションなど、多様な方法で個人の成長をサポートします。

企業が従業員向けに行う人材育成

・メンター制度

メンター制度は、経験豊富な従業員（メンター）が新入社員や若手社員のサポート役を務める人材育成の仕組みです。メンターは仕事上のアドバイスやキャリアに関する情報を提供し、新入社員や若手社員の成長をサポートします。

・人事評価・目標管理制度の導入

人事評価・目標管理制度は、従業員の業績や行動を定期的に評価し、個人の目標と企業の目標を一致させるための手法です。また、定期的なフィードバックを通じて、従業員の成長やモチベーション維持をサポートすることにもつながります。

・eラーニング＋OJT

eラーニング＋OJTとは、個人向けの箇所で解説したeラーニングとOJTを組み合わせた人材育成の手法です。「eラーニング＝業務に必要な知識やノウハウの習得」と「OJT＝先輩や上司にサポートしてもらいながら知識やノウハウを実践する」を繰り返すことで、より効率的に業務に必要な能力を伸ばすことができます。

・集合研修＋インターン研修（越境学習）

集合研修＋インターン研修（越境学習）は、従業員に対して行われる人材育成の手法です。「集合研修＝セミナーやワークショップなどのOFF-JT」「インターン研修（越境学習）＝他社留学・社外留学とも呼ばれます。普段勤務している会社から離れて異なる環境で働き、新たな視点・価値観を得る学び」を対象者に行うことで、従業員の成長を促すことができます。

まとめ

人材育成とは、企業が経営目標を達成するための施策のひとつです。従業員のスキルアップやモチベーション向上を目的として、今回ご紹介したようなさまざまな手法が実施されています。人材育成についてお悩みの方は、ぜひ参考にしてみてください。