アパレル販売員の給料はいくら?

令和4年度の「賃金構造基本統計調査」をもとに、アパレル販売員の平均年収・月収・ボーナスについて解説します。

【アパレル販売員の給料の平均】

平均年収：約358万円
平均月収：約26万円
平均ボーナス：約47万円

なお、アパレル販売員の平均年齢は42.6歳、勤続年数は11.3年となっています。
給料の推移をみると令和2年で約347万円、令和3年で約355万円となっており、やや上昇傾向になっていることがわかります。

年齢・企業規模別の年収は?

次に年齢・企業規模別のアパレル販売員の年収について解説します。

なお、以下の数値は令和4年度の「賃金構造基本統計調査」の「販売店員」の数値を参考にしています。そのため、アパレル販売員の他、百貨店店員、食品スーパー店員、ドラッグストア店なども含まれています。参考までにご確認ください。

アパレル販売員の年齢別の平均年収

アパレル販売員の年齢別の平均年収は以下です。

【アパレル販売員の年齢別の平均年収】

20~24歳：約288万円
25~29歳：約335万円
30~34歳：約361万円
35~39歳：約385万円
40~44歳：約415万円
45~49歳：約400万円

この数値を見ると、アパレル販売員の平均年収は20~24歳の約288万円がもっとも低く、40~44歳の約415万円がもっとも高くなっています。

アパレル販売員の企業規模別の平均年収

アパレル販売員の企業規模別の平均年収について解説します。

【アパレル販売員の企業規模別の平均年収】

10人以上：約358万円
10~99人：約320万円
100~999人：約352万円
1,000人以上：約376万円

この数値を見ると、10~99人以下の小規模企業において平均年収がもっとも低く、1,000人以上の大企業で平均年収がもっとも高いことがわかります。

アパレル販売員の給料の特徴と賃上げのポイント

次に、アパレル販売員の給料の特徴や賃上げのポイントについて解説します。

アパレル販売員の給料の特徴

アパレル販売員の給料の特徴について解説します。
なお、以下の内容は店舗や企業によって若干異なるため、あくまで参考までにご確認ください。

毎シーズン自費で服を購入する必要がある

アパレル販売員は商品の販売や顧客へのアドバイスを行う役割を担っています。そのため、自身が扱っている商品を身に着け、お客様に魅力的にアピールする必要があります。アピールするには、毎シーズン新しい商品やトレンドに合わせて自費で服を購入する必要がある場合があります。企業によっては社割で購入できますが、服の購入費を確保する必要があるといえるでしょう。

ノルマやインセンティブで給料が変化する

アパレル販売員の給料は、売り上げ成績や達成したノルマに応じて変動することがあります。
例えば、個別の販売目標や売り上げ目標が設定され、それを達成することでインセンティブやボーナスが支給される場合があります。販売員自身の努力や能力が給料に直結するため、モチベーションや成果につながることが期待されます。なお、ノルマやインセンティブの有無は企業によって異なります。

ボーナスの有無は会社によって異なる

アパレル販売員のボーナスの有無は、各企業や店舗の方針によって異なります。
一般的には、年末の賞与や実績に応じたインセンティブとして支給される場合がありますが、必ずしも全ての企業で支給されるわけではありません。ボーナスの有無や支給基準は、企業の業績や政策、個々の販売員の成果によって異なるため、必ずボーナスがあるとは考えないようにしましょう。

アパレル販売員の賃上げのポイント

アパレル販売員は、その他の業種と比較して平均給料が特別高いとはいえない仕事です。
しかし、以下のような方法で賃上げを目指すことができます。

マネジメント層（店長やエリアマネージャー）を目指す

アパレル販売員としての経験を積み、販売スキルやリーダーシップ能力を磨くことで、店舗マネジメント職に昇進することができます。マネジメント層になると、販売員よりも高い給与や福利厚生を得ることができる場合があります。

企画・広報・マーケティング職を目指す

アパレル業界においては、販売員の経験を活かして企画や広報、マーケティングなどの職種に進むことも可能です。
これらの職種では、商品の企画やブランド戦略、マーケティング施策などを担当します。店舗で接客をするということはなくなりますが、昇格という形で企画・広報・マーケティング職に就ければ、給与アップを期待することができるでしょう。

アパレル販売員の福利厚生は?

アパレル販売員の代表的な福利厚生としては以下があります。
なお、どのような福利厚生があるかは雇用形態や企業によって異なるので注意しましょう。

社員販売制度社販制度

社販制度は、従業員が勤務する企業の商品を割引価格で購入できる制度です。販売員が自社の商品をお得に購入することができる社販制度が導入されている場合があります。

産休・育休

産休や育休は、従業員が出産や子育てのために一時的に仕事を離れられる制度です。アパレル業界でも、法律に基づいた産休・育休制度が設けられており、女性従業員が安心して出産や子育てを行える環境を整える取り組みが行われています。

時短勤務・固定シフト制度短時間勤務制度

短時間勤務制度は、従業員が一定の時間や日数で勤務することができる制度です。アパレル販売員にとって、柔軟な働き方を実現するために短時間勤務制度が提供されている場合があります。

資格取得支援

アパレル業界では、販売員が専門的な資格を取得することを支援する制度が提供されることがあります。例えば、ファッションコーディネーターやマーチャンダイザーといった資格を取得するための費用や勉強時間を支援する制度がある場合があります。

リフレッシュ休暇

リフレッシュ休暇は、一定の勤続年数に達した従業員に与えられる休暇です。アパレル業界でも、長期勤続者に対してリフレッシュ休暇を提供する取り組みがある場合があります。

介護休業

介護休業は、従業員が家族の介護をするために一時的に仕事を離れることができる制度です。アパレル業界でも、従業員が家族の介護をする場合に介護休業を取得できる制度が設けられている場合があります。

まとめ

アパレル販売員の給料は、他の業種と比較した際に特別高いというわけではありませんが、マネジメント職や企画・広報・マーケティング職などを目指すことで昇給を目指すことができます。また、企業によっては社割制度で服を購入できるなど、ファッションが好きな方にとっては嬉しい福利厚生がある場合もあります。
アパレル販売員として働きたいと考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。